回数(開催年)/日時
学会開催大学 開催都市/開催会場 |
開催内容 〇作成資料等(25回まで) |
第1回(1978年/昭和54年) 10月9日~10日 名古屋大学 名古屋市 愛知青年会館 |
(1)政令指定都市の社会教育調査の報告 ○作成資料等 ・1978年社会教育施設をめぐる動向~特集Ⅱ政令指定都市の社会教育(社全協) ・『月刊社会教育』1978年11月号(社全協調査部) |
第2回(1979年/昭和55年) 10月11日~12日 神戸大学 神戸市 神戸市有馬荘 |
(1)政令指定都市の社会教育計画をめぐって (2)神戸市学校公園構想 (3)名古屋市図書館を中心とした社会教育計画 (4)川崎市社会教育委員会議による社会教育計画 ○作成資料等 ・『月刊社会教育』1980年1月号(末本誠) |
第3回(1980年/昭和56年) 9月29日~30日 千葉大学 千葉市 ちば共催会館 |
*広島市、政令指定都市に昇格 (1)広島市の社会教育・現状と課題 ○作成資料等 ・『1980年社会教育施設をめぐる状況~特集Ⅱ政令指定都市の社会教育』(社全協) ・藤岡貞彦編『社会教育の計画と施設』 (日本社会教育学会年報第24集、1980 年、東洋館出版社) |
第4回(1981年/昭和57年) 10月5日~6日 秋田大学 川崎市 川崎市民プラザ |
(1)京都市社会教育振興財団をめぐって (2)大都市社会教育のシビルミニマムについて (3)西日本グループ大都市社会教育テーゼづくり (4)東日本グループ大都市社会教育実態調査実施 ○作成資料等 ・『月刊社会教育』1981年12月号(古橋冨美雄) |
第5回(1982年/昭和58年) 10月3日~4日 中央大学 東京都港区 東京青山会館 |
(1)政令指定都市の社会教育調査の報告 (2)都市社会教育の理論研究・報告 (3)7月、実態調査依頼書発送(東日本) ○作成資料等 ・『大都市(指定都市)社会教育行政のあり方を求めて ~第一次草案~』(大都市教育支部連絡協議会) |
第6回(1983年/昭和59年) 10月10日~11日 大阪大学 大阪市 大阪市宝塚荘 |
(1)社会教育における地域生活圈闘争とは! (2)大都市社会教育実態調査報告 (3)調査から見た大都市社会教育 (4)大都市社会教育テーゼづくり (5)6月、「大都市社会教育行政の現状と課題」執筆依頼書発送(西日本) ○作成資料等 ・『大都市社会教育行政をめぐる状況~政令指定都市社会教育実態調査報告書(自治労) ・伊藤長和、小林平造、古橋冨美雄「大都市社会教育の可能性」(日本社会教育学会年報第27集、1983年、東洋館出版社) |
第7回(1984年/昭和60年) 10月14日~15日 東京学芸大学/小金井市 東京学芸大学 |
(1)大都市社会教育実態調査結果の分析と課題提起 |
第8回(1985年/昭和61年) 10月13日~14日 香川大学 香川県高松市/高松東急ィン |
(1)兵庫県の生涯教育推進体制 (2)大都市社会教育テーゼづくりにむけて |
第9回(1986年/昭和62年) 9月14日~15日 早稲田大学 東京都新宿区 自治労第一会館 |
(1)東京都教育施設の管理運営委託の協定書 (2)北九州市教育文化事業団発足後10年について (3)大都市社会教育テーゼづくりについて (4)地域・自治体の社会教育(学習・文化・スポーツ活勣)はどうあるべきか~臨調行革・臨教審下の七つの緊急提言~ ○作成資料等 ・『地域・自治体の社会教育(学習・文化・スポーツ活動)はどうあるべきか~臨調行革・臨教審下の七つの緊急提言~』(自治労) ・『月刊社会教育』1987年1月号(梅沢忠利) |
第10回(1987年/昭和63年) 6月13日~14日 創価大学(6月集会) 東京都港区 都立中央図書館 教育会館エミーノレ |
(1)ジェルピ博士を迎える日本 (2)生涯教育とはなにか (3)政令指定都市の社会教育研究と交流のつどい10周年 (4)教育と労働者運動~都職労教育支部の活勣をふりかえって |
第11回(1988年/平成元年) 10月8日~9日 九州大学 福岡市 博多ホテルリッチ |
(1)臨教審答申と生涯学習体系への移行、各地の動向/北九州市教育文化事業団のその後(藤澤加代) (2)福岡市公民館主事嘱託化問題(林貞樹) (3)生涯学習政策の今日的勣向(藤岡貞彦) ○作成資料等 ・ジェルピ、海老原治善『生涯教育のアイデンテイテイ』(エイデル研究所)刊行 ・中国教育文化事業視察団(1989年4~5月、各都市・研究者計15名) ・『月刊社会教育』1989年4月号(岸陽一) |
第12回(1989年/平成2年) 10月14日~15日 神奈川大学 横浜市 横浜いせやま会館 |
*仙台市、政令指定都市へ昇格 (1)仙台市公民館と市民センターの競合問題 (2)行革・委託問題の動向と分析 (3)横浜市の生涯学習計画 (4)地域からの教育改革の取り組み(川崎) (5)生涯学習振興法案の勣きと課題(南里悦史) ○作成資料等 ・『月刊社会教育』1990年1月号(戸部久] |
第13回(1990年/平成2年) 10月14日~15日 日本福祉大学 愛知県南知多町 南知多山海館 |
(1)生涯学習振興整備法成立、生涯学習審議会発足にともなう問題~各都市の動き (2)東京都社会教育施設の財団委託とその後の経過(森川一郎) (3)生涯学習の国際的勣向(末本誠) (4)大都市社会教育をめぐって(小川利夫) |
第14回(1991年/平成3年) 9月29日~30日 群馬大学 群馬県前橋市 前橋市上毛会館 |
(1)各都市の生涯学習体系化、生涯学習計画についての報告 (2)社会教育施設の財団委託の動向、四週六休・八休にともなう問題 (3)国際識字年(1990年)と識字実践の取り組みについて (4)生涯学習振興整備法から1年~現状と課題(長澤成次) ○作成資料等 ・『月刊社会教育』1992年2月号(上野景三) |
第15回(1992年/平成4年) 10月15日~16日 鹿児島大学 鹿児島市/鹿児島市敬天閣 |
*千葉市、政令指定都市へ昇格 (1)生涯学習政策とバブル経済崩壊下の各都市の動向 (2)千葉市・政令指定都市への移行と社会教育の問題 (3)生涯学習振興整備法から2年~現状と課題(姉崎洋一) |
第16回(1993年/平成5年) 10月3日~4日 東京都立大学 東京都多摩市 東京サンビア多摩 |
(1)行政改革、委託合理化、受益者負担等をめぐる各都市の動向 (2)「生涯学習」の最近の動向について(上野景三) (3)東京都の委託問題の検証(森川一郎) (4)国の生涯学習政策の動向について(ジャーナリスト・西島健男) ○作成資料等 *第2サイクルヘ、名称も「政令指定都市」から「大都市の社会教育」研究と交流のつどい、へ。 ・『月刊社会教育』1994年3月号(内田純一) |
第17回(1994年/平成6年) 10月2日~3日 弘前大学 岩手県盛岡市 エスポワールいわて |
(1)揺れ勣く生涯学習・各都市よりの状況報告 (2)学校のリニューアル、余裕教室、学校と地域をめぐる問題 (3)大都市社会教育・生涯学習の国際化~外国籍住民の学習権保障の問題(笹川孝一) |
第18回(1995年/平成7年) 9月24日~25日 明治大学 川崎市 川崎・国際交流センター |
(1)各都市の社会教育・生涯学習をめぐる状況 (2)災害と社会教育・生涯学習(末本誠) (3)被災下の社会教育行政・施設(西宮・竹内正巳) (3)大震災から250日~復興のなかで(神戸) (4)広域圈での災害の影響と支援活勣(大坂) ○作成資料等 ・遠藤輝喜「大都市社会教育の可能性と追求」『地域と社会教育の創造』(1995年、エイデル研究所) ・『月刊社会教育』1996年1月号(問屋真一) |
第19回(1996年/平成8年) 10月6日~7日 広島大学 広島市 広島市アステールプラザ |
(1)地方分権、行財政改革下の各都市の生涯学習をめぐる状況、その特徴 (2)広島県地域生涯学習振興基本構想の経過について(長澤成次) (3)広島市「ひと・まちネットワーク」の動向 (4)状況の分析と今後の進め方 ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』創刊号(1996年)和光大学社会教育研究室 *呼びかけ人の(世代)交代、新しいサイクルヘ |
第20回(1997年/平成9年) 10月5日~6日 立正大学 川崎市 川崎教育文化会館 |
(1)各都市の現状報告 (2)大都市の社会教育研究と交流のつどい20年~私たちはなにをめざしてきたか~(小林文人) (3)大都市社会教育をとりまく状況(南里悦史) ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第2号(1997年)和光大学社会教育研究室 ・『月刊社会教育』1998年5月号(石井山竜平) |
第21回(1998年/平成10年) 9月27日~28日 大阪教育大学 大阪府八尾市 八尾市生涯学習センター「かがやき」 ホテルアウィーナ |
(1)生涯学習行財政改革,地方分権の時代に~大都市の社会教育行政をどう主体的につくるか(末本誠) (2)ハンブルグ宣言について(野元弘幸) (3)川崎および横浜からの提案 (4)各都市報告 ○作成資料等 ・『大都市の社会教育研究と交流の集い20周年記念誌~日本型“WEA”の創造にむけた歩み』(神戸大学発達科学部成人学習論講座社会教育研究室、1998年) ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第3号(1998年) |
第22回(1999年/平成11年) 9月12日~13日 早稲田大学 東京都港区 フロラシオン青山 |
(1)社会教育法改正~規制緩和・地方分権と大都市社会教育行政の課題(長澤成次) (2)行政改革のなかの大都市社会教育行政の課題(石井山竜平) (3)各都市の報告 ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第4号(1999年) |
第23回(2000年/平成12年) 9月24日~25日 岩手大学 仙台市 仙台市中央市民センター ホテル・ガーデンパレス |
(1)各都市の状況と社会教育、地方分権、行財政改革 (2)社会教育の公共性とNPOについて(辻浩) ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第5号(2000年) ・『月刊社会教育』2001年1月号(石井山竜平) |
第24回(2001年/平成13年) 9月23日~24日 中央大学 東京都八王子市 東京都八王子労政会館 八王子市学園都市センター |
(1)各都市報告と意見交換 (2)さいたま市の社会教育の現状 (3)ドイツの成人教育の現状と特徴(谷和明) ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第6号(2001年) |
第25回(2002年/平成14年) 10月6日~7日 北海道大学 札幌市 札幌市生涯学習センターちえりあ |
(1)札幌市と北九州市の現状(大瀬秀樹、恒古紀寿) (2)25周年ミニフオーラム(小林文人、伊藤長和、上野景三) (3)各都市報告 *25周年 ○作成資料等 ・TOAFEC編『東アジア社会教育研究』第7号(2002年) |
第26回(2003年/平成15年) 9月14日(日)~15日(月) 早稲田大学 横浜市 横浜いせやま会館 |
(1)各都市調査報告 進行:石井山竜平(静岡大学) (2)「地方自治法改正による自治体への影響」 (3)「地方分権時代の大都市経営 と住民自治の課題~大都市社会教育の今後の方向をどう見通すのか」(南里悦史) |
第27回(2004年/平成16年) 9月19日(日)15:00~ 20日(月)16:30 同志社大学 大阪市 ヴィアーレ大阪 大阪市総合生涯学習センター |
(1)各都市報告 (2)交流会・会場「ムーヴンピック」 (3)報告「市民と向き合う社会教育」 ①基調提起:末本誠(神戸大学) ②報告「市民センター・公民館をめぐる課題(福岡市)」長谷裕之(福岡市職員) ③報告「北九州の公民館の施策(北九州市)」恒吉紀寿(北九州市立大学) ④報告「指定管理者制度、PFIなどの導入事例を交えて職員の立場から報告」萩原周子(川崎市) (4)フォーラム「市民との協働~関西における公的セクターと市民・民間との連携・協働から考える」 ①話題提供 ◇実吉 威(NPO市民活動センター神戸理事長) ◇栗本敦子(NPO協働事業担当職員) ②フォーラム ◇早瀬昇×栗本敦子×生駒(コーディネーター) (5)今後の活動 ◇科研認定後の調査成果・計画策定状況 長澤成次(千葉大学) ◇ホームページの経過報告と、今後の活用について 生駒荘太郎(大阪市) (6)第28回全体を振り返って(姉崎洋一) |
第28回(2005年/平成17年) 9月18日(日)14:00~ 19日(月)16:30 千葉大学 千葉市 千葉市中央コミュニティセンター 千葉市生涯学習センター |
(1)各都市報告 (2)第29回にむけて(第28回運営事務局)・今回までの運営状況報告(HP運営含む)・今後の運営体制に向けて (3)交流会・会場「オークラ千葉ホテル」 (4)科研費調査報告 長澤成次(千葉大) (5)オープンプログラム テーマ「教育委員会制度と社会教育行政のゆくえ」 進行 姉崎洋一(北海道大) ☆第1部「教育委員会制度に問われている課題」 基調講演◇荒井文昭(東京都立大学) ☆第2部「社会教育行政首長部局移管事例から考える」 ①「名古屋市『白書』づくりをとおして」新海英行(愛知学院大) ②「さいたま市の公民館活動について」片野親義(元さいたま市立岸町公民館長) ③「福岡・北九州の自治体経営改革と社会教育行政の再編」石井山竜平(静岡大) ④質疑応答、ここまでのまとめ ⑤フロアを交えてのディスカッション ⑥コーディネーターのまとめ (6)第29回にむけて(第29回運営事務局) ・次回開催やホームページのPRなど |
第29回(2006年/平成18年) 9月10日(日)15:00~ 11日(月)12:00 福島大学 福島県福島市 コラッセふくしま |
(1)はじめのあいさつ/つどいの意味/今回の目的/テーマ設定の意図 (2)講演「社会教育の原理を生かしたまちづくり・職場づくり~行財政改革へのオールタナティブ」 講師 山本健慈先生(和歌山大学生涯学習教育研究センター) (3)交流会・会場 展望レストラン「ki-ichigo」(コラッセふくしま12F) (4)各都市報告 (5)科研費報告 (6)「つどい」の今後の運営方法等について |
第30回(2007年/平成19年) 9月10日(月)15:00~ 11日(火)16:00 東京農工大学 川崎市 いさご会館 |
(1)自治体職員受付(いさご会館第7会議室) ・今後のつどいへの関わり方について(自治体職員による討議) (2)交流会・会場「川崎グランドホテル」 (3)都市報告 (4)これからのつどいに向けて(研究者報告と全体討議) (5)緊急報告「社会教育法改正について」 |
第31回(2008年/平成20年) 9月21日(日)13:00~ 22日(月)16:00 和歌山大学 和歌山県和歌山市 和歌山大学生涯学習教育研究センター |
(1)日本社会教育学会第47回研究大会開催校協賛企画公開フォーラム・和歌山大学生涯学習教育研究センター設立10周年記念フォーラムへのオープン参加 (2)交流会・JR和歌山駅徒歩15分「活魚料理・天海」 (3)各都市報告 (4)報告「社会教育法改正について~国会参考人を経て」(長沢) (5)これからのつどいに向けてなど(HPの扱いなど、全体討議) (6)これからのつどいに向けてなど(HPの扱いなど、全体討議) |
第32回(2009年/平成21年) 9月20日(日)15:30~ 21日(月)16:30 大東文化大学 東京都 大東文化大学板橋キャンパス 大東文化会館 |
(1)研究報告「社会教育学会年報~自治体改革と社会教育の再編」(東北大・石井山) (2)交流会「大衆割烹・美松」(東武東上線・東武練馬駅周辺予定) (3)各都市報告 (4)協議「これからのつどいに向けて」 |
第33回(2010年/平成22年) 9月20日(日)18:00~ 21日(月)16:30 神戸大学 神戸市/兵庫県民会館 |
(1)交流会・会場「中華料理店『楽園』」 (2)各都市報告 (3)協議「岡山の公民館市民局移管から考える」 |
第34回(2011年/平成23年) 9月18日(日)18:00~ 19日(月)16:30 日本女子大学 川崎市/ミューザ川崎 |
(1)交流会・会場「沖縄料理 あしびなー 川崎店」 (2)各都市報告 (3)協議1「市民局移管問題のその後」 (4)協議2「震災と社会教育」 |
第35回(2012年/平成24年) 9月22日(日)14:00~ 23日(月)12:00 北海道教育大学釧路校 大阪市 大阪市城北生涯学習センター |
(1)都市報告 「東日本大震災における自治体、労働組合の対応状況」 (2)研究報告 「首長主導による自治体改革~大阪の現状」 (3)交流会・会場/梅田界隈 (4)研究討議 「首長主導による自治体改革~これからの対応」 |
第36回(2014年/平成26年) 2月10日(月)18:00~ 11日(火)16:30 東京学芸大学 仙台市/仙台市青葉区中央市民センター |
(1)交流会・会場「ハルバン 国分町 仙台夜市店」 (2)研究集会 「各都市の情勢と社会教育の実態」 |
第37回(2014年/平成26年) 9月28日(日)18:00~ 29日(月)16:30 福井大学 福井県福井市 福井市地域交流プラザ |
(1)交流会・会場「八兆屋 福井駅前店」 (2)研究集会 ①「各都市の情勢と社会教育の実態について」 ②「県費教職員身分移管に関わる各市の現状について」 ③「各市の公共施設の見直し計画について」 ④「公民館広報紙における俳句非掲載事例について」 (5 その他 |
第38回(2015年/平成27年) 10月11日(日)18:00~ 12日(月)16:30 首都大学東京 千葉市 千葉市中央コミュニティセンター |
(1)交流会・会場「千葉葡萄酒食堂『「ユイットル』」 (2)研究集会 ①「教育委員会制度の改変について」 ②「県費教職員身分移管に関わる各市の現状について」 ③「公民館広報紙における俳句非掲載問題その後について」 ④「人権学習・憲法学習に関する状況について」 ⑤ その他 |
第39回(2016年/平成28年)11月12日(土)14:00~ 13日(日) 15:30 弘前大学 東京都国立市 国立市公民館 |
(1)研究のつどい フォーラム『大都市・東京の社会教育~歴史と現在~』から考える大都市の社会教育 ▶司会進行:石井山竜平(東北大学 ▶登壇者:梶野光信(東京都教育庁),井口啓太郎(国立公民館),上田幸夫(日本体育大学) ,内田光俊(岡山市),未定(大阪市) ※東京都公民館連絡協議会の協力の下、冊子『大都市・東京の社会教育~歴史と現在~』(エイデル研究所、2016年)を素材に報告討議 (2)交流会・会場 国立市公民館近隣 (3)研究集会 ①「各都市の特徴的な情勢について」 ②「第40回の持ち方について」 ③ その他 |
→休会へ
*記録:上掲「集い」(全39回)記録の前半は、伊藤長和氏など川崎市職労教育支部メンバーが、
後半は今川義博氏(仙台市職労教育支部)が担当・復元した。(TOAFAEC発行『東アジア社会教育
研究』25号(2020年)に掲載。)
なお、同号には集会に関する今川証言を、また同「東アジア」誌次号(26号、2021年)には、北条・
末本氏など関係者9名による証言・回想→■を、収録している。(小林)
*写真:「集い」関連写真(アルバム)→■
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